記事作成日:2018年10月22日

企業によりIT化がどこまでされているかには差がありますが、パソコンがないという企業は少なくなりました。

パソコンは苦手、できないと言いつつ、必要に迫られ使わざるを得ないという方もいらっしゃることと思います。それほど仕事にパソコンが欠かせなくなりましたが、一方でカラダの不調を訴える方も少なくありません。パソコン作業を長時間していると、目が疲れたり、肩が凝ったり……。肉体的な症状だけでなく、精神的ストレスも問題視されています。

そこで、今回はパソコン作業を行う上での不調に影響するというパソコンのモニターの明るさを調整する方法をご紹介します。少しでも快適に、そして健康的にパソコンを使う参考になれば幸いです。

VDT作業とは

具体的な設定方法をご紹介する前に、知識として知っておいていただきたいことがありますので、ご説明します。

あなたは「VDT」という言葉を聞いたことがありますか?

VDTとは、Visual Display Terminalsの略。

厚生労働省が運営する「職場のあんぜんサイト」によると、VDTを次のように定義しています。

ディスプレイ、キーボード等により構成されるコンピュータの出力装置の一つで、文字や図形、グラフィック、動画などを表示する装置のことです。

厳密に言葉の定義を考えると理解が難しいですが、パソコンやタブレット、スマホといった画面(ディスプレイ、モニター)のことだと考えるといいでしょう。

そしてVDT作業とは、パソコンなどのVDT機器を使用した作業のこと。

近年は、パソコンなどの長時間作業により、目が疲れたり、凝ったりする病気の総称を「VDT症候群」と呼んでいます。似たような言葉に「IT眼症」「テクノストレス眼症」というのもあります。

厚生労働省は、平成14年4月に「VDT作業における労働衛生管理のためのガイドライン」(平成14年4月5日付け基発第0405001号)を定めています。

パソコンの明るさの調整方法

VDTのガイドラインには、パソコンなどのモニターの明るさについて記述があります。

(1)照明及び採光ディスプレイを用いる場合のディスプレイ画面上における照度は500ルクス以下、書類上及 びキーボード上における照度は300ルクス以上とすること。

また、ディスプレイ画面の明るさ、書類及びキーボード面における明るさと周辺の明るさ

の差はなるべく小さくすること。

照度とは明るさの度合いのこと。パソコンのディスプレイは明るすぎると、目が疲れます。

ガイドラインでは、上記のように具体的に明るさの数値が示されていますが、正直よく分からないというのもまた本音でしょう。

そんな方は、白い紙を用意してください。

そしてパソコンでメモ帳を開き、全画面表示にします。

白い紙とメモ帳の明るさが同程度になるように、パソコンの明るさを調整します。

ノートパソコンやモニターと一体になったパソコンは、次の方法で明るさを調整可能。ここでは、OSが「Windows 10」の場合を例に説明します。

(1)画面左下にある「スタート」ボタンを右クリックし、「システム」をクリック(もしくはキーボードの「Windowsキー」を押しながら「X」キーを押します)。パソコンの明るさの調整方法1

(2)左側のメニューから「ディスプレイ」を選ぶと、「明るさの変更」つまみが表示されますので、左右に動かし調整してください。右にいくほど明るくなり、左にいくほど暗くなります。パソコンの明るさの調整方法2

パソコンによっては、キーボードのファンクションキーで画面の明るさを変更できるものもあります。お日様マークやライトのマークなどが描かれているケースが多いので確認してみるといいでしょう。

デスクトップパソコンは、ディスプレイの設定から変更します。取扱説明書やメーカーのウェブサイトをご覧ください。

今からノートPCやモニターを購入する場合は、画面がツヤツヤした「グレアパネル」ではなく、光沢のない「ノングレアパネル」のものを選ぶのがおすすめです。グレアパネルは映像などがキレイに映るのが良さですが、反射があり、どうしても目が疲れやすくなります。既にグレアタイプのモニターをお使いであれば、光反射防止フィルムを貼るなど何かしたらの対策をするといいでしょう。

ブルーライトをカットできるメガネなども活用されるといいと思います。

PCモニターのブルーライト対策3選!IT社長の体験談

近年はストレスチェック制度が定められるなど、企業は従業員の肉体的な健康管理に加えてメンタルヘルスの管理も必要です。未然防止のためにも、できることから心掛けていきたいですね。

弊社では、お客様が抱える問題・課題に応じて、解決策をご提案し、サポートいたします。特定の業者ではなく、中立的な立場であるからこそ、より最善のご提案ができるのだと考えています。困ったことがあったときに、「ちょっと聞いてみよう」と思ってもらえるような存在になれたら幸いです。当社だけで解決できない問題については専門家とチームを組み解決に努めます。



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